�@耐震診断を実施することによりご自宅のがわかります。
専門の耐震診断士、建築士による調査を実施し、耐震診断書を制作します。
耐震診断書は財団法人　日本建築防災協会が発行しております「木造住宅の耐震診断と補強方法」及び国土交通省「木造住宅の耐震診断と補強方法」に準じたレベルで作成し、ご自宅の耐震性能が数値ではっきりと示されます。

必要な強さ（Qr）	お家の広さ・地盤などの条件から、そのお家に必要な強さが分かります。
評価出来る強さ（Pd）	耐震診断の結果、壁の強さ・壁の配置・劣化度を考慮してあなたのお家の評価出来る強さ（保有耐力 Pd）が分かります。
強さ（P）	あなたのお家に配置されている壁の仕様や配置の量から、あなたのお家の強さを診断します。 壁の強さが足りない場合には、より強い壁（耐力壁）を設置する補強工事が必要となります。
配置（E）	十分な量の壁があっても配置のバランスが悪ければ倒壊の原因となってしまいます。 建物の配置バランスを知る事で、とこの壁を改善すれば良いかが分かります。
劣化度（D）	家屋に劣化が見られると、本来持っているはずの力が発揮出来なくなります。 劣化の様子を知る事で、今後どの様なメンテナンスを継続すれば良いかが分かります。

�A問題があった場合のがわかります。
経済的な補強（リフォーム）の方法や危険性の高い部屋、倒壊の方向など大切なお住まいやご家族を守る方法を補強という観点だけではなく幅広く知ることができます。

�B国や自治体からのが受けられます。
国や自治体も各種助成制度（助成金・減税等）を用意しており、強い、安全・安心のまちづくりを推進してます。　詳しくはこちら

昭和25年以降、平成12年5月までに着工された木造在来工法2階建て以下の建物

※　2×4住宅、鉄骨造、コンクリート造、混構造、伝統工法、スキップフロア、借家等は対象外となります。
※　丸太組工法の住宅、プレハブ住宅工法は適応の範囲外になります。

阪神淡路大震災を教訓に建物の耐震性の再チェックが叫ばれています。地震で亡くなられた方々の8割以上は、建物の倒壊による圧死、窒息死となっています。旧基準で立てられた家は現行基準に有っているか、リフォーム（特に大規模）をご検討の方はどの壁が大切なのか？の調査をお勧めいたします。

耐震診断助成金・耐震改修助成金・長期優良住宅推進モデル事業・中古住宅ローン減税・所得税控除・固定資産税控除等対象
※地域、築年数、諸条件により異なりますので、詳細はお問い合わせください。
各種補助・助成金対象の国土交通省住宅局建築指導課監修の「木造住宅の耐震診断と補強方法」に準じて診断を行いますので、安心してお申し込みください。

耐震診断士（建築実務7年以上の資格取得者）
一級建築士
2級建築士

建築確認申請図面を元に、図面通りに立てられているかのチェックを行い、外観の調査、屋根裏の調査、床下の調査を行い破壊を行わず費用を掛けないで精度の高い調査を提供しております。
※図面が無い場合は、その旨お伝えください。現地で平面図作成を行います。

調査時間：　家の大きさによっても異なりますが、2〜3時間前後かかります。

家の大きさによっても異なりますが、2〜3時間前後かかります。

診断結果は、「木造住宅の耐震診断と補強方法」の計算式に準じて算出されます。
その診断結果は、

に4段階で判定が出ます。